トップ›商品情報・タグ付けの対策›この記事
Google、北欧・ベネルクスの小売業者がAI対応できていない理由を調査
原題: Why retailers in Northern Europe might not be AI ready
背景
小売業界でAI活用への関心が急速に高まる一方、実際にどこまで対応が進んでいるのかという実態はほとんど検証されてこなかった。これを受けてGoogleとマーケティング会社Impact Commerceは、北欧・ベネルクス6か国の小売ブランド373社、27,600件超のデータポイントを対象に、オムニチャネルにおけるAI対応の準備状況を定量調査し、「すべての小売事業者が知るべき3つの発見」としてレポートにまとめて公開した。
結論
- 調査は北欧・ベネルクス6か国、373の小売ブランドを対象に、27,600件超のデータポイントを分析して行われた。
- 【発見1】商品ページがAIエージェントに読み取れる形（構造化データ）で整備されているブランドは42%にとどまり、画像を使ったビジュアル検索に対応できているブランドはわずか3%だった。
- 【発見2】顧客データを収集しているブランドは77%に上る一方、そのデータを実際にチャネルをまたいだ顧客対応（他チャネルでのパーソナライズ化など）に活用できているブランドは27%に過ぎず、「集めているが使えていない」という50ポイント分のギャップが存在する。
- 【発見3】多くのブランドのデジタル上の商品情報は「購入の意思決定を後押しする」よりも「決済手続きを完了させる」ことに偏って設計されており、AIが購入検討を支援する土台として機能していないケースが多い。
- Googleは対策として、(1)商品フィード・画像を機械可読な形に整える「データハイジーン」の徹底、(2)あるチャネルでの顧客行動が別チャネルのパーソナライズにどれだけ速く反映されるかを計測すること、(3)自社のデジタル上の商品情報が「意思決定の支援」になっているか「決済の効率化」に留まっているかを点検すること、の3点を推奨している。
- Merchant Excellence reportなどの既存ツールを使い、商品フィードの欠損を定期的に点検することも合わせて提案されている。
メッセージ
この調査で最も重く受け止めるべきなのは、ビジュアル検索対応3%という数字よりもむしろ「データを集めている77%」と「実際に使えている27%」の差である。多くの店舗がすでにポイントカードや会員登録、閲覧履歴などでデータ自体は持っているにもかかわらず、それを接客や商品提案に生かせていない。これは規模の大小を問わず、多くの店舗に共通する伸びしろだと言える。データを新しく集める前に、まず「今すでに持っているデータを、次の接客や商品ページの改善にどう使うか」を一度棚卸ししてみる価値がある。